FIA(国際自動車連盟)の会長選挙で落選したアリ・バタネンが、大企業の撤退が続くF1の現状について批判した。
4日(水)には、世界的な不況と新車販売の不調を理由に、トヨタが今季限りでのF1撤退を発表。
また、ルノーも4日に行った役員会で、F1へのかかわり方について議論したとみられている。すでにホンダとBMWがF1から去り、ブリヂストンも2010年シーズンでタイヤ供給を終了すると発表していた。
バタネンは『CNN』に対し、大企業には「撤退する権利がある」と語り、次のように続けた。
「もし、前向きなニュースによってこのスポーツが認知され、マーケティングやプロモーションにとって良いものであれば、(大企業は)FIAの選手権に残るだろう。だが最近のF1は、対立、危機、そして訴訟で有名になってしまった。大企業がこれを受け入れることはできない」