各F1チームは、今後3年間のF1参戦を約束することを避けるため、商業収入の分配率を10%引き上げるチャンスを逃していたようだ。
『Financial Times(ファイナンシャル・タイムズ)』紙の報道によると、F1の最高権威であるバーニー・エクレストンはホンダ、BMW、トヨタといった自動車メーカーの撤退を重大なことだと考えたとのこと。そこでエクレストンは各チームに対し、新しい文書に署名すれば、現在は50%である商業収入の分配を増加させると提案したようだ。
エクレストンが提案していたものは、コンコルド協定とは別の合意であり、これは解散する可能性があるそれぞれのチームではなく、実際にチームを所有しているオーナーを2012年までF1にとどめるものだったとされている。
F1から次々に自動車メーカーが撤退したため、現在もグリッド上に残っているのはフェラーリ、メルセデス・ベンツ、ルノーのみとなった。
エクレストンは、コンコルド協定の違反でトヨタを訴えることも検討しているとみられているが、他の自動車メーカーの撤退を止められるかとの質問に対し、次のように答えた。
「そんなことはできない。自動車メーカーは約束しないだろう」
さらにエクレストンは、自動車メーカーが「翌週に自分たちが何をしているかも分かっていない」と加え、必要な資金を前もって配分することを希望していないと語った。